格闘家やるべしたら竜、緊急搬送で重傷診断
格闘技エンターテインメント「BreakingDown18」（BD18）の出場予定選手、やるべしたら竜（北海道喧嘩自慢）が、大会直前の前日会見で対戦相手から受けた不意打ちのビンタにより失神し、その後の検査でくも膜下出血と診断されたことが判明しました。この衝撃的なニュースは、格闘技界だけでなく、一般社会にも大きな波紋を広げ、「これはもはや傷害事件ではないか」と、対戦相手に対する批判と、大会運営への責任を問う声が殺到しています。
やるべしたら竜さんは12月15日、自身のX（旧Twitter）を更新し、病院内での写真とともに「くも膜下出血で脳内に出血が発見されて、状態は良くないです。暖かいメッセージありがとうございます」と重傷を報告しました。この発表を受け、格闘家の安全管理と、会見における「喧嘩自慢」という名の逸脱行為の是非が、緊急の議題となっています。
前日会見で起きた「事件」の経緯
事件が起きたのは、BD18の開催を2日後に控えた12月13日に行われた前日会見でのことでした。
やるべしたら竜さんは、対戦予定だった江口響（千葉喧嘩自慢）と、お互いの顔を近づけるフェイスオフの形で向き合っていました。その際、江口選手が不意打ちで竜さんにビンタを食らわせました。このビンタにより、竜さんは体勢を崩し、そのまま制御不能な状態で後ろに倒れ込み、頭部を固い地面に強打しました。
直後、竜さんは足が痙攣（けいれん）するなどの重篤な症状を見せ、意識がなかなか戻らない状態となりました。現場は一瞬にして騒然となり、急遽ドクターが駆けつける事態となりました。この様子は、会見のライブ配信を通じて多くの視聴者に目撃されており、その衝撃的な映像はSNSで拡散されることとなりました。
くも膜下出血と診断、脳内出血の深刻な状況
会見後、緊急搬送された竜さんは、当初は脳震盪と見られていましたが、その後の精密検査と症状の悪化により、くも膜下出血と診断されました。くも膜下出血は、脳の表面を覆う「くも膜」の下に出血が広がる重篤な疾患であり、生命の危険や、後遺症のリスクを伴います。竜さんのXでの報告にあった「脳内に出血が発見されて、状態は良くないです」という言葉は、彼の容体が極めて深刻であることを示しています。
この診断は、単なるアクシデントや試合前の小競り合いでは済まされない、明確な人身傷害事件であるという認識を強めました。会見でのビンタが直接的な原因となり、頭部強打という二次的な事故を引き起こし、結果として選手が生命に関わる重傷を負ったことは、格闘技イベントにおける安全管理の重大な欠陥を露呈しました。
「傷害事件だ」と批判殺到！問われる運営と選手の責任
やるべしたら竜さんの重傷報告を受け、SNSやコメント欄では、対戦相手である江口響選手に対する激しい非難が巻き起こっています。
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「これは格闘技ではない、傷害事件だ」
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「試合前とはいえ、リング外での攻撃で重傷を負わせるのは許されない」
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「江口は即刻出場停止、厳正な処分を受けるべきだ」
との声が多数を占めています。特に、「不意打ち」という悪質な状況で、相手の安全を顧みない行為が行われたことに対し、多くのファンが憤りを感じています。
また、批判の矛先は大会の運営側にも向けられています。BDは、その性質上、選手間の乱闘や挑発が名物となっていますが、それはあくまでエンターテインメントの範疇に収まるべきであり、選手が重篤な傷害を負う事態を招いたことは、事前の安全教育や会見場の設営（頭部強打を防ぐマットの有無など）における危機管理意識の欠如が指摘されています。
大会のコンセプトが「喧嘩自慢」であるとはいえ、主催者側は選手がプロとして安全に戦う場を提供する責任があります。今回の事態は、その根幹を揺るがす重大な問題であり、大会の信頼性と存続に関わる事態へと発展しています。
今後の展開と再発防止策
この診断を受け、やるべしたら竜さんのBD18への出場は当然ながらキャンセルとなり、彼自身の治療と回復が最優先となります。一方、江口響選手に対する大会運営側の処分がどうなるのかが、今後の最大の焦点です。
また、今回の事件を教訓とし、今後、BDのような格闘技エンターテインメントが継続されるためには、以下の再発防止策が不可欠となります。
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会見中の身体的接触の禁止：フェイスオフ時のルールを厳格化し、許可されていない身体的接触（ビンタ、突き飛ばしなど）を即座に失格とする厳罰規定を設けること。
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安全対策の強化：会見場などの設営において、万が一転倒した場合に頭部を強打しないよう、安全マットの敷設などを義務付けること。
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法的・倫理的教育：出場選手に対し、格闘技と傷害行為の明確な線引きについて、より徹底した法的・倫理的教育を行うこと。
格闘技というスポーツの魅力を損なうことなく、選手の安全と健康を守るための明確なルールと責任体制の構築が、今、強く求められています。